Web集客とは、インターネットを通じて顧客を獲得する手法のことです。SEO、記事広告、リスティング広告、ウェビナー、プレスリリースなど、手段は14種類あります。それぞれ費用も、成果が出るまでの期間も、向いている業種も異なります。自社に合わない施策を選ぶと、予算を投じても問い合わせが増えません。
本記事では、14の施策をメリットとデメリットで比較したうえで、BtoB・BtoCといったビジネスモデル別、業種別におすすめの施策を整理します。あわせて、施策を選ぶ手順と成功のコツ、マイナビTECH＋が実際に手掛けた成功事例までを解説します。
なお、マイナビTECH＋ではBtoB企業向けにWeb集客の支援を行っております。記事広告、メール広告、ウェビナーなど本記事で紹介する施策をまとめてお任せいただけます。
btobマーケティング
マイナビニュース|TECH+の媒体資料
900社以上の支援実績を持つTECH+の媒体資料です。BtoBマーケティング施策や活用事例、成果につながる支援内容をまとめてご覧いただけます。
Web集客とは
Web集客とはインターネットを通じて顧客を獲得するための手法をいいます。
Web集客には次のようなメリットとデメリットがあります。
Web集客のメリット
Web集客のメリットは5点あります。
- 国内・国外の人にアプローチができる
インターネットには地理的な制約がありません。実店舗や営業担当者がいない地域の相手にも、同じコストで情報を届けられます。海外展開を視野に入れている企業にとっては、テスト的に反応を確かめる場としても使えます。 - ターゲットを定めてアプローチができる
広告の配信面や検索キーワード、SNSの利用者属性を使って、届けたい相手を絞り込めます。BtoBであれば業種・従業員規模・役職といった企業属性での絞り込みも可能です。無関係な相手への露出に予算を使わずに済みます。 - 予算に合わせて施策を打てる
数万円から始められる施策もあれば、まとまった予算を投じる施策もあります。少額で検証してから配分を増やすという進め方ができるため、いきなり大きな投資をする必要がありません。 - 運用データを検証して施策の改善ができる
表示回数、クリック数、問い合わせ数といった数値がすべて記録されます。どの施策のどの部分でユーザーが離脱したかを確認し、次の打ち手に反映できます。テレビCMやチラシでは把握が難しい部分です。 - 無料で取り組める施策がある
SEO、Googleビジネスプロフィール、SNSの運用、プレスリリースの一部は、広告費をかけずに始められます。人的な工数はかかりますが、予算が限られている段階でも着手できます。
Web集客のデメリット
一方で、Web集客には次の4点のデメリットがあります。
- Web集客に関するノウハウが必要になる
施策ごとに求められる知識が異なります。広告の入札設計、検索エンジンの評価基準、SNSごとのアルゴリズムなど、担当者が押さえるべき範囲は広く、独学だけで成果を出すのは容易ではありません。 - リードナーチャリングが必要となる
Web経由で獲得した相手は、その場ですぐ契約に至るとは限りません。とくにBtoBでは検討期間が長く、獲得した見込み顧客をメールやウェビナーで育成する工程が別途必要になります。 - 成果が出るまでに時間がかかる施策がある
SEOやオウンドメディアは、着手から成果が出るまで早くても3か月、通常は半年から1年かかります。短期で成果を求められる状況では、広告など即効性のある施策と組み合わせる必要があります。 - 継続的な運用工数がかかる
SNSの投稿、コンテンツの更新、広告の運用改善は、一度作って終わりにはなりません。担当者を置けないまま始めると、更新が止まったアカウントやメディアが残り、かえって印象を損ねます。
Web集客を成功させるためにはノウハウが必要になります。自社にノウハウがない場合はWeb集客の代行会社への相談がおすすめです。
Web集客の14施策を比較
Web集客には14の施策があります。ここでは、それぞれの施策について詳しく解説します。
14施策の比較一覧
14の施策を、内容・メリット・デメリットに加えて、向いている業種・費用の目安・成果が出るまでの期間の3軸で整理しました。
SEO
SEO（Search Engine Optimization／検索エンジン最適化）とは、GoogleやYahoo! JAPANなどの検索エンジンで、自社サイトやコンテンツが検索結果の上位に表示されるよう改善する施策です。
ユーザーが検索した情報に対して有益なコンテンツを提供することで、広告費をかけずに見込み顧客を集客できる点が特徴です。また、検索流入を継続的に獲得できる可能性があり、長期的な集客基盤の構築につながります。
一方で、成果が現れるまでには一定の時間を要します。競合状況やサイトの評価によって異なりますが、一般的には数カ月以上かかることも珍しくありません。また、上位表示を保証できる施策ではなく、継続的な改善が求められます。
そのためSEOは、中長期的な視点で見込み顧客との接点を増やしたい企業や、専門性の高い情報発信を通じて信頼獲得を目指す企業に適した施策です。
SEOの実施方法
- ターゲットと検索ニーズを明確にする
- 対策するキーワードを選定する
- ユーザーの課題解決につながるコンテンツを制作する
- タイトルや見出しなどの内部対策を実施する
- コンテンツを公開・改善する
- アクセスや検索順位を分析し継続的に改善する
SEOを成功させるポイントは、検索エンジンではなくユーザーを中心に考えることです。検索ニーズに沿った質の高いコンテンツを継続的に提供することで、検索エンジンからの評価向上と見込み顧客の獲得につながります。
白田 翔也
TECH+
マーケティング責任者
マーケティング責任者
昨今のアルゴリズムアップデートやチャットボット型AIの台頭により、単純にコンテンツを作成して流入を確保するという構図は成り立たなくなりつつあります。
今後は自社の強みに合致したテーマで専門性の高い発信が必要です。
Googleビジネス
出典元：『Googleビジネスプロフィール』
Googleビジネスプロフィールとは、Google検索やGoogleマップ上に企業や店舗の情報を掲載できる無料サービスです。店舗名や所在地、営業時間、電話番号、WebサイトURLなどを表示でき、ユーザーが企業や店舗の情報を確認しやすくなります。
Googleビジネスプロフィールの最大の特徴は、地域名を含む検索や地図検索で見込み顧客に見つけてもらいやすくなることです。たとえば「新宿 税理士」「渋谷 美容院」といった検索の際に店舗情報が表示されることで、来店や問い合わせの機会を創出できます。
また、口コミや写真、最新情報を掲載できるため、ユーザーが比較検討する際の判断材料としても活用されます。特に実店舗を持つ企業では、認知拡大や来店促進につながる可能性があります。
一方で、効果は商圏や競合状況に左右されます。また、口コミへの対応や情報の更新を継続的に行う必要があります。低評価の口コミが投稿されるケースもあるため、日頃から顧客満足度の向上に取り組むことが重要です。
そのためGoogleビジネスプロフィールは、飲食店、小売店、美容室、クリニック、士業事務所など、地域の顧客獲得を目的とする店舗型ビジネスに適した施策といえます。
Googleビジネスの実施方法
- Googleビジネスプロフィールに登録する
- 企業・店舗情報を登録する
- 商品・サービス情報や写真を掲載する
- 投稿機能を活用して最新情報を発信する
- 来店顧客へ口コミ投稿を依頼する
- 表示回数や検索キーワードを分析し改善する
Googleビジネスプロフィールを活用するポイントは、情報の正確性と継続的な運用です。営業時間やサービス情報を最新の状態に保つとともに、口コミへの返信や定期的な情報発信を行うことで、ユーザーからの信頼獲得や来店促進につながります。
Googleショッピング
出典元：『Googleショッピング』
Googleショッピング広告とは、Google検索結果に商品画像や価格、店舗名などを表示できる広告です。ユーザーは検索結果上で商品の情報を確認でき、クリックするとECサイトの商品ページへ遷移します。
Googleショッピング広告の特徴は、商品を探しているユーザーに対して商品画像や価格を直接訴求できることです。一般的な検索広告よりも商品イメージが伝わりやすく、比較検討段階のユーザーへアプローチしやすい傾向があります。
また、「ノートパソコン おすすめ」「オフィスチェア」など購入意欲の高い検索に対して広告を表示できるため、ECサイトへの集客や商品の販売促進が期待できます。取り扱う商品数が多い企業でも、幅広い商品を効率的に訴求できる点がメリットです。
一方で、広告運用には商品データの整備や継続的な改善が欠かせません。また、競合が多い商材では広告費が増加する場合もあります。
そのためGoogleショッピング広告は、ECサイトを運営しており、商品販売数の拡大や売上向上を目指す企業に適した施策です。
Googleショッピングの実施方法
- Google Merchant Centerを開設する
- 商品情報を登録する
- Google広告アカウントと連携する
- 商品データフィードを作成・更新する
- ショッピング広告またはPerformance Maxキャンペーンを作成する
- 配信結果を分析し改善する
Googleショッピング広告を成功させるポイントは、商品データを充実させることです。商品名や商品説明、画像、カテゴリ情報を適切に設定することで、検索キーワードとの関連性が高まり、広告の表示機会やクリック率の向上が期待できます。また、売れ筋商品や季節商品の状況に合わせて定期的に商品情報を更新することも重要です。
記事広告
記事広告とは、Webメディアに掲載される広告記事のことです。一般的な広告とは異なり、商品やサービスの特長、導入事例、業界課題などを記事形式で紹介します。広告であることを明示するため、「広告」「PR」「Sponsored」などの表記が付けられます。
記事広告の特徴は、読者に対して商品やサービスの魅力を詳しく伝えられることです。バナー広告のように短時間で訴求するのではなく、課題や解決策を丁寧に説明できるため、サービスへの理解促進や信頼獲得につながります。
また、自社と親和性の高い読者を抱えるメディアへ掲載することで、認知拡大や見込み顧客の獲得が期待できます。特にBtoB商材や高額商材など、比較検討に時間を要する商品・サービスとの相性が良い施策です。
一方で、掲載までに企画や取材、記事制作が必要となるため、施策開始から公開まで一定の期間を要します。また、掲載しただけで成果が保証されるものではなく、媒体選定や記事内容が成果を左右します。
そのため記事広告は、商品・サービスへの理解を深めてもらいたい企業や、認知拡大と見込み顧客の獲得を目指す企業に適した施策です。
記事広告の出稿方法
- ターゲット層と訴求内容を整理する
- 読者層が合う媒体を選定する
- 媒体へ相談・申し込みを行う
- 企画内容を検討する
- 取材・コンテンツ制作を行う
- 記事を公開する
- 閲覧数やリード獲得数などの成果を測定する
白田 翔也
TECH+
マーケティング責任者
マーケティング責任者
記事広告を出す際は媒体が持っている読者層を確認することがマストです。その記事広告をどこの・誰に届けたいのかを決めたうえで、業種や役職者の割合などをみて媒体の候補を選定してください。
メール広告
メール広告とは、媒体が保有する会員や読者に対して、企業の商品・サービス情報をメールで配信する広告施策です。媒体が持つ配信リストを活用できるため、自社で顧客リストを保有していない企業でも見込み顧客へアプローチできます。
メール広告の特徴は、ターゲットを絞って直接情報を届けられることです。業種や職種、役職、興味関心など媒体が保有する会員属性に応じて配信できるため、自社サービスと親和性の高い層への訴求が期待できます。
また、セミナーやウェビナーへの集客、ホワイトペーパーのダウンロード促進、サービス認知の拡大など幅広い目的で活用できます。特にBtoBマーケティングでは、短期間で多くの見込み顧客へ情報を届けられる施策として活用されています。
一方で、配信対象者の興味と内容が合わなければ開封やクリックにつながりません。また、多くのメールが届く環境では他のメールに埋もれてしまう可能性もあります。
そのためメール広告は、特定のターゲット層に対して効率的に情報を届けたい企業や、短期間で認知拡大やリード獲得を目指す企業に適した施策です。
メール広告の出稿方法
- 配信したいターゲットを整理する
- 読者属性が合う媒体を選定する
- 配信目的や訴求内容を決定する
- 件名・本文・遷移先ページを作成する
- メールを配信する
- 開封率やクリック率、獲得件数を分析する
YouTube
YouTubeは、Googleが運営する動画共有プラットフォームです。企業は自社チャンネルを開設し、商品・サービスの紹介、ノウハウ解説、事例紹介などの動画コンテンツを配信できます。
YouTubeの特徴は、テキストや画像だけでは伝えにくい情報を動画で分かりやすく伝えられることです。商品デモや導入事例、操作方法といった内容を視覚的に訴求できるため、商品・サービスへの理解促進につながります。
また、一度公開した動画は検索や関連動画を通じて継続的に視聴される可能性があります。認知拡大だけでなく、見込み顧客との接点創出や企業ブランディングにも活用できるため、BtoB・BtoCを問わず取り組まれている施策です。
一方で、成果につながる動画を制作するには企画や撮影、編集などの工数がかかります。また、多くの競合コンテンツが存在するため、継続的な発信と改善が求められます。
そのためYouTubeは、商品・サービスへの理解を深めてもらいたい企業や、認知拡大・ブランディングを中長期的に進めたい企業に適した施策です。
YouTubeの運営方法
- チャンネルの目的を設定する
- ターゲットを明確にする
- 発信テーマやコンテンツを企画する
- 動画を撮影・編集する
- タイトルやサムネイルを作成する
- 動画を公開する
- 再生回数や視聴維持率などを分析する
- 分析結果をもとに改善を行う
TikTok
TikTokは、ByteDance社が運営する短尺動画プラットフォームです。企業は商品紹介やノウハウ解説、採用情報などを動画で発信し、ユーザーとの接点を創出できます。
TikTokの特徴は、フォロワー数が少ないアカウントでも動画がおすすめ表示され、多くのユーザーに視聴される可能性があることです。そのため、他のSNSと比べて認知拡大を狙いやすい施策として活用されています。
また、短時間で情報を伝えられるため、商品やサービスの魅力を気軽に発信できます。特に若年層へのアプローチに強く、企業の認知向上やブランドイメージの形成、採用活動などに活用されています。
一方で、TikTokで成果を出すには、ユーザーの興味を引く動画企画や継続的な投稿が欠かせません。また、自社のターゲット層によっては十分な成果につながらない場合もあります。
そのためTikTokは、幅広いユーザーへ認知を広げたい企業や、若年層との接点を増やしたい企業に適した施策です。
TikTokの運営方法
- アカウントの目的を設定する
- ターゲットを明確にする
- 投稿テーマや企画を決定する
- 動画を撮影・編集する
- キャプションやハッシュタグを設定する
- 動画を投稿する
- 再生回数やエンゲージメントを分析する
- 分析結果をもとに改善する
X（旧Twitter）
X（旧Twitter）は、テキストや画像、動画などを投稿し、ユーザーとリアルタイムでコミュニケーションを取れるSNSです。企業は商品・サービスの情報発信やキャンペーン告知、顧客との交流などに活用できます。
Xの特徴は、投稿した情報が拡散されやすいことです。ユーザーによるリポスト（再投稿）や引用投稿を通じて、多くのユーザーへ情報が届く可能性があります。そのため、認知拡大や話題化を目的として活用されるケースが少なくありません。
また、コメントやダイレクトメッセージを通じてユーザーとコミュニケーションを取れるため、顧客との関係構築や企業のファンづくりにも役立ちます。新商品やキャンペーンの告知など、タイムリーな情報発信との相性が良い施策です。
一方で、投稿内容によっては想定外の反応を招くことがあります。また、継続的な情報発信やユーザー対応が求められるため、運用体制を整備しておくことが重要です。
そのためXは、認知拡大やユーザーとのコミュニケーション強化を目指す企業に適した施策です。
Twitterの運営方法
- アカウントの目的を設定する
- ターゲットを明確にする
- 発信テーマや運用方針を決定する
- 投稿コンテンツを作成する
- 定期的に投稿する
- ユーザーとのコミュニケーションを行う
- インプレッションやエンゲージメントを分析する
- 分析結果をもとに改善する
Xを成功させるポイントは、ターゲットにとって価値のある情報を継続的に発信することです。一方的な宣伝だけでなく、業界情報やノウハウ、ユーザーとのコミュニケーションを交えながら運用することで、フォロワーの獲得や認知拡大につながります。また、運用ルールをあらかじめ整備しておくことで、トラブルのリスクを低減できます。
Facebookは、Meta社が運営するSNSです。企業はFacebookページを開設し、商品・サービスの情報発信やイベント告知、ユーザーとのコミュニケーションなどを行えます。
Facebookの特徴は、実名登録を基本としたプラットフォームであり、比較的ビジネス利用との親和性が高いことです。特に30代以上のユーザーが多く利用しているため、BtoB企業や高額商材を扱う企業の情報発信にも活用されています。
また、投稿を通じて企業の取り組みやノウハウを発信できるため、認知拡大だけでなく信頼獲得にもつながります。さらに、Facebook広告と組み合わせることで、自社のターゲット層へ効率的にアプローチすることも可能です。
一方で、継続的な情報発信を行わなければ成果にはつながりにくく、ターゲットによっては他のSNSの方が適している場合もあります。そのため、利用者層と自社のターゲットが合致しているかを事前に確認することが重要です。
そのためFacebookは、企業の信頼性向上や認知拡大を図りながら、中長期的に見込み顧客との関係を構築したい企業に適した施策です。
Facebookの運営方法
- Facebookページを開設する
- ターゲットと運用目的を明確にする
- 企業情報やサービス情報を登録する
- 投稿コンテンツを作成・発信する
- ユーザーとのコミュニケーションを行う
- Facebook広告を活用してリーチを拡大する
- エンゲージメントや問い合わせ数を分析する
- 分析結果をもとに改善する
Facebookを成功させるポイントは、ターゲットにとって有益な情報を継続的に発信することです。商品・サービスの紹介だけでなく、業界情報や事例紹介などを投稿することで、見込み顧客との信頼関係を構築しやすくなります。また、Facebook広告と連携することで、認知拡大やリード獲得の効果を高められます。
Instagramは、Meta社が運営する写真・動画共有SNSです。企業は写真や動画を活用して商品・サービスの魅力を発信し、ユーザーとの接点を増やすことができます。
Instagramの特徴は、ビジュアルを通じて商品やサービスの魅力を伝えやすいことです。写真や動画、ストーリーズ、リールなどを活用することで、ブランドの世界観や商品の利用シーンを視覚的に訴求できます。
また、ユーザーとのコミュニケーションを通じて認知拡大やファン獲得を図れる点も魅力です。飲食店やアパレル、化粧品、住宅、不動産、観光業など、視覚的な魅力が伝わりやすい商材との相性が良い傾向があります。
一方で、成果を上げるには継続的なコンテンツ発信が欠かせません。また、商材によっては魅力を視覚的に伝えにくく、他の施策と組み合わせた方が効果的な場合もあります。
そのためInstagramは、ブランド認知の向上やファンづくりを進めながら、商品・サービスへの興味喚起を図りたい企業に適した施策です。
Instagramの運営方法
- アカウントの目的を設定する
- ターゲットを明確にする
- 発信テーマやブランドの世界観を設計する
- 写真や動画コンテンツを制作する
- ハッシュタグや投稿文を設定する
- 定期的に投稿する
- コメントやDMでユーザーとコミュニケーションを行う
- フォロワー数やエンゲージメントを分析・改善する
Instagramを成功させるポイントは、ターゲットが共感しやすいコンテンツを継続的に発信することです。また、ユーザーが投稿した写真やレビューなどのUGC（User Generated Content）を活用することで、商品やサービスへの信頼向上につながります。投稿だけでなく、リールやストーリーズも活用しながら接触機会を増やすことが重要です。
リスティング広告
リスティング広告とは、GoogleやYahoo! JAPANなどの検索エンジンの検索結果に表示されるテキスト広告です。ユーザーが検索したキーワードに応じて広告を配信できるため、商品やサービスを探している見込み顧客へアプローチできます。
リスティング広告の特徴は、購入や問い合わせの意欲が高いユーザーを獲得しやすいことです。例えば、「CRM 導入」「営業代行 比較」「オフィス移転 業者」など具体的なキーワードで検索したユーザーに広告を表示できるため、問い合わせや資料請求につながりやすい傾向があります。
また、SEOと比べて短期間で検索結果へ掲載できるため、早期に集客を始められる点もメリットです。予算や配信エリア、ターゲットを細かく設定できるため、目的に応じた柔軟な運用が可能です。
一方で、広告費が継続的に発生するため、費用対効果を確認しながら運用する必要があります。また、競争の激しいキーワードでは広告費が高くなる場合もあります。
そのためリスティング広告は、検索ニーズが顕在化している見込み顧客を獲得し、問い合わせや資料請求を増やしたい企業に適した施策です。
リスティング広告の出稿方法
- 広告の目的を設定する
- 対策するキーワードを選定する
- 広告文を作成する
- 遷移先ページを用意する
- 広告を配信する
- クリック率やコンバージョン率を分析する
- キーワードや広告文を改善する
リスティング広告を成功させるポイントは、検索キーワードと広告、遷移先ページの内容に一貫性を持たせることです。ユーザーの検索意図に合った広告を表示し、求める情報を掲載したページへ誘導することで、問い合わせや資料請求につながりやすくなります。また、配信後は定期的に成果を分析し、キーワードや広告文を改善することも重要です。
ディスプレイ広告
出典元：『LINEヤフー』
ディスプレイ広告とは、Webサイトやアプリの広告枠に表示される画像・動画・バナー形式の広告です。Googleディスプレイネットワーク（GDN）やYahoo!広告 ディスプレイ広告（YDA）などを活用し、幅広いユーザーへ広告を配信できます。
ディスプレイ広告の特徴は、商品やサービスをまだ認知していない潜在顧客にもアプローチできることです。検索広告のようにユーザーの検索行動を起点とするのではなく、ユーザー属性や興味関心、閲覧履歴などをもとに広告を配信できます。
また、画像や動画を活用できるため、商品やサービスの魅力を視覚的に伝えやすい点もメリットです。ブランド認知の向上や新商品の告知、見込み顧客との接点創出など、幅広い目的で活用されています。
一方で、検索広告と比べるとユーザーの購買意欲がまだ高くない段階で接触するケースが多く、広告クリエイティブやターゲティングによって成果が大きく左右されます。また、継続的な改善が欠かせません。
そのためディスプレイ広告は、認知拡大やブランディングを行いながら、将来的な顧客となるユーザーとの接点を増やしたい企業に適した施策です。
ディスプレイ広告の出稿方法
- 広告配信の目的を設定する
- ターゲットを設定する
- 配信媒体や配信面を選定する
- バナーや動画などのクリエイティブを制作する
- 広告を配信する
- クリック率やコンバージョン率を分析する
- ターゲティングやクリエイティブを改善する
ウェビナー
ウェビナーとは、インターネット上で開催するオンラインセミナーのことです。企業は商品・サービスの紹介や業界動向の解説、ノウハウ提供などをテーマに開催し、見込み顧客との接点を創出できます。
ウェビナーの特徴は、特定のテーマに関心を持つユーザーへ直接情報を届けられることです。参加者は自ら申し込んで参加するため、テーマに対する関心が比較的高く、商品やサービスへの理解促進につながりやすい傾向があります。また、参加者の情報をリードとして確保することもできます。
また、参加者とのコミュニケーションを通じて見込み顧客との関係を構築できる点もメリットです。特にBtoBマーケティングでは、リード獲得だけでなく、商談創出や顧客育成を目的として広く活用されています。
一方で、集客や企画、資料作成、登壇準備などに一定の工数がかかります。また、参加者にとって有益な内容でなければ途中離脱や満足度の低下につながるため、テーマ選定やコンテンツ設計が重要です。
そのためウェビナーは、見込み顧客との接点を増やしながら、商品・サービスへの理解促進や商談創出を図りたい企業に適した施策です。
ウェビナーの開催方法
- ウェビナーの目的を決める
- ウェビナーの配信内容を決める
- ウェビナー参加者を募る
- ウェビナーの台本や資料を作成する
- ウェビナーの練習をする
- ウェビナー前日にリマインドメールを送る
- ウェビナーを開催する
- ウェビナー参加者をフォローする
ウェビナーを成功させるポイントは、ターゲットが抱える課題の解決につながるテーマを設定することです。自社サービスの紹介だけでなく、業界トレンドや実務ノウハウなど参加者にとって有益な情報を提供することで、満足度や商談化率の向上が期待できます。また、開催後のフォローアップを行うことも重要です。
プレスリリース
プレスリリースとは、企業の新商品・新サービスの提供開始や、事業提携、イベント開催などのニュースをメディアや一般ユーザーへ発信するための広報施策です。PR TIMESや共同通信PRワイヤーなどの配信サービスを活用して配信できます。
プレスリリースの特徴は、企業からの発信だけでなく、メディアに取り上げられることで情報の拡散が期待できることです。ニュース性の高い情報であれば、Webメディアや新聞、テレビなどで紹介される可能性があり、自社では接点のなかった層にも認知を広げられます。
また、第三者であるメディアを通じて情報が発信されることで、企業や商品・サービスの信頼性向上につながる場合もあります。新サービスの認知拡大やブランディング、企業PRを目的として活用されるケースが一般的です。
一方で、プレスリリースを配信したからといって必ずメディア掲載されるわけではありません。また、ニュース性や社会性の低い内容は取り上げられにくいため、情報の切り口や発信内容を工夫する必要があります。
そのためプレスリリースは、認知拡大や企業ブランドの向上を図りながら、メディアを通じた情報発信を行いたい企業に適した施策です。
プレスリリースの発表方法
- 発信目的を明確にする
- ニュース性のあるテーマを整理する
- プレスリリースを作成する
- 配信先メディアを選定する
- プレスリリースを配信する
- 掲載状況や反響を確認する
- 必要に応じてメディアへ追加情報を提供する
プレスリリースを成功させるポイントは、「企業が伝えたいこと」ではなく「メディアや読者が知りたいこと」を意識して情報を整理することです。新規性や社会性、市場トレンドとの関連性を明確にすることで、メディアに取り上げられる可能性が高まります。また、見出しやリード文でニュースの要点を簡潔に伝えることも重要です。
自社に最適なWEB集客の選定方法と戦略
施策をご紹介しましたが、さまざまなものがあるため、どれを選ぶべきか悩んでしまうかもしれません。そのため、自社に最適なWEB集客の選定方法を学んでおきます。ここでは、選ぶまでの手順をご紹介します。
ペルソナの作成
ペルソナを作成すると、自社に最適なWEB施策が何か判断できるようになります。
ペルソナは自社が集客したい顧客はどのような人物であるかをプロファイルしたものです。氏名や年齢、家族構成、職業、出身、性格、趣味、使用デバイス、登録SNS、好きなもの（番組、雑誌、WEBサイト）、1日の生活の流れをプロファイルしておくことで、顧客の思考や消費行動が見えるため、広告媒体の選定や広告戦略の考案がしやすくなります。
ペルソナを作成するためには、ユーザーインタビューやアンケート調査を行ったりしなければいけません。入念に調査することで、実在する人物と乖離ないペルソナが作成できるようになります。
WEB集客の目的を考える
WEB集客の目的を考えると、どの施策が最適であるか判断つくようになります。なぜなら、WEB集客の目的によって、最適な施策が異なるためです。
例えば、自社サービスの認知度の低さに悩んでいる場合は、ディスプレイ広告や記事広告などの施策が向いています。その一方で、月間の売上目標を達成できるか気になっている場合は、リスティング広告やSEOが向いているでしょう。
WEB集客の目的には「認知拡大」「リード獲得」「顧客育成」「購買促進」があります。そのため、どのような目的でしたいのか考えてみましょう。
マーケティングフェーズに沿った施策を選ぶ
AISASのモデルを活用して、マーケティングフェーズに沿った施策を選べば失敗を防げます。
AISASとはAttention（注意）・Interest（興味）・Search（検索）・Action（行動）・Share（共有）の頭文字を組み合わせた購買プロセスモデルです。例えば、AISASに沿って施策を選ぶと以下のようになります。
白田 翔也
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マーケティング責任者
マーケティング責任者
今回紹介した施策は、いずれもそれ単独で行うのではなく、自社が伝えたい内容とフェーズ・目的から複数の手法を組み合わせていくことで真価を発揮します。
弊社ではブランディングや露出拡大など様々な支援を行ってきました。Webでの集客に課題がある方はぜひ一度ご相談ください。
WEB集客のコツ・ポイント
WEB集客を成功させるためにはコツがあります。ここでは4つご紹介しますが、この4つはそれぞれ違う課題に効くものです。
1つ目の「複数の施策を組み合わせる」は、施策設計そのものの話です。すでにいくつかの施策を回しているものの、成果が頭打ちになっている担当者に向いています。2つ目の「WEB集客に強い会社に依頼する」は、社内に人員やノウハウが足りない場合の選択肢です。3つ目の「ツールを導入する」は、施策は動いているが数字で判断できていない段階に効きます。4つ目の「本で体系的な知識を身につける」は、担当になったばかりで全体像を把握したい方向けです。
自社がどの段階にあるかを見極めたうえで、着手する順序を決めてください。4つを同時に進める必要はありません。
複数の施策を組み合わせる
WEB集客を成功させるためには、1つの施策ではなく複数の施策を組み合わせることが大切です。なぜなら、顧客は潜在顧客と顕在顧客に分けられて、どちらにアプローチするかで最適な施策が変わるためです。
顕在顧客向けの施策を行えば購買促進できます。しかし、顕在顧客は想像以上に少ないです。そのため、潜在顧客にアプローチしてニーズを顕在化していき、商品を購入してもらう必要があります。
WEB集客に強い会社に依頼する
WEB集客では、自社に最適な施策を選ばなければいけません。また、マーケティングフェーズに沿った施策を行う必要があります。広告運用ツールやアクセス解析ツールなどの操作も理解しなければいけません。
自社にマーケティングに関する知見がない場合は、WEB集客に強い代行会社に依頼することをおすすめします。
白田 翔也
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マーケティング責任者
マーケティング責任者
弊社でもマーケティングのご支援を提供しております。社内にあまり知見がない状態であればこういったサービスを利用するのがよいでしょう。
その際、マーケティングの考え方やノウハウを吸収し、最終的に自走できるような活用をしていくことが理想といえます。
ツールを導入する
WEB集客の強みは、データを分析し、効果的にPDCAサイクルを回すことができる点にあります。逆にいえば、計測の仕組みがないままでは、施策の良し悪しを判断できません。
何を計測するかによって使うツールは変わります。サイトに来た人がどう動いたかを見るならGoogleアナリティクス、検索でどう見られているかを見るならGoogleサーチコンソール、狙うキーワードを決めるならGoogleキーワードプランナーです。動画やSNSを運用している場合は、YouTubeアナリティクスとX（旧Twitter）アナリティクスで、それぞれの媒体内での反応を確認します。
いずれも無料で利用できます。まずGoogleアナリティクスとGoogleサーチコンソールの2つを導入し、サイトへの流入と検索での見え方を把握するところから始めてください。
Googleアナリティクス
Googleアナリティクスは、ウェブサイトのトラフィックやユーザー行動を詳細に分析するためのツールです。
訪問者の数、滞在時間、ページビュー、直帰率などのデータを収集し、ユーザーの行動パターンを把握することができます。
これにより、ウェブサイトの改善点を見つけ、効果的なマーケティング戦略を立てることが可能です。
Googleサーチコンソール
Googleサーチコンソールは、ウェブサイトの検索パフォーマンスを監視し、SEOの改善点を見つけるためのツールです。
検索クエリ、インプレッション、クリック数、クリック率、平均掲載順位などのデータを提供し、検索エンジンでの表示状況を把握できます。
これにより、検索トラフィックを増やし、ウェブサイトの可視性を向上させることができます。
Googleキーワードプランナー
Googleキーワードプランナーは、効果的なキーワードを見つけ、広告キャンペーンを最適化するためのツールです。
キーワードの検索ボリューム、競合状況、推定クリック単価などのデータを提供し、ターゲットとするキーワードを選定するのに役立ちます。
これにより、広告の効果を最大化し、ターゲットオーディエンスにリーチすることができます。
YouTubeアナリティクス
YouTubeアナリティクスは、YouTubeチャンネルの視聴データを分析し、コンテンツの改善に役立てるツールです。
視聴回数、視聴時間、視聴者の属性、エンゲージメント率などのデータを提供し、視聴者の興味や関心を把握できます。
これにより、より効果的な動画コンテンツを作成し、チャンネルの成長を促進することができます。
X(Twitter)アナリティクス
Twitterアナリティクスは、Twitterアカウントのパフォーマンスを分析し、エンゲージメントを高めるためのツールです。
ツイートのインプレッション、エンゲージメント率、フォロワーの増減、クリック数などのデータを提供し、ツイートの効果を評価できます。
これにより、フォロワーとの関係を強化し、ブランドの認知度を向上させることができます。
本で体系的な知識を身につける
ネットの情報や独学だけでは限界があります。そのため、本を読んで体系的な知識を身につけることが重要です。以下の本を参考にしてみてください 。
Web集客の超基本 あなたに最適なツールで、効率よく売上アップを叶える常識64
この本は、Web集客に必要な基本的なツールとその使い方を64の常識としてまとめています。
Googleビジネスプロフィール、Instagram、Twitter、LINE公式アカウント、Facebook、ホームページ、ブログ、YouTube、ネットショップなど、各ツールの特徴や適用業種、効果的な運用方法を詳しく解説しています。初心者から中級者まで、幅広い読者に役立つ内容です。
参考：Web集客の超基本 あなたに最適なツールで、効率よく売上アップを叶える常識64
現場のプロがやさしく書いたWebサイトの分析・改善の教科書【改訂3版 GA4対応】
この本は、Webサイトの分析と改善に焦点を当てた実践的なガイドです。
Googleアナリティクス4（GA4）に対応しており、最新のデータ分析手法やツールの使い方を詳しく説明しています。
具体的な事例を交えながら、サイトのゴール設定、施策の実行、データの見方、改善プロセスを包括的に学ぶことができます。Webサイト運営者やマーケティング担当者にとって必読の一冊です。
参考：現場のプロがやさしく書いたWebサイトの分析・改善の教科書【改訂3版 GA4対応】
白田 翔也
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マーケティング責任者
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最近はYouTubeなど無料で学べる動画コンテンツが充実しており、生成AIの発展によって何かを学ぶことのハードルはとても低くなっています。
ただし、こういったコンテンツで学ぶだけではなかなか身につきません。学習と平行して、実際に手を動かして覚えていくことが必要です。
業種・ビジネスモデル別のおすすめ施策
ビジネスモデルにより最適なWEB集客方法は異なります。
違いを生むのは、購買までの検討期間と、意思決定に関わる人数です。BtoBは複数名の決裁者が関わり、検討期間が数か月に及びます。一方BtoCは、本人が納得すればその場で購入に至ることも珍しくありません。検討期間が長いほど、接触を重ねて信頼を積み上げる施策が必要になり、短いほど、欲しいと思った瞬間に見つけてもらう施策が有効になります。
ここではまずBtoB・BtoC・DtoCのビジネスモデル別に整理し、そのうえで業種別のおすすめ施策を一覧にまとめます。
BtoB企業におすすめの施策
BtoBビジネスは、複数名の決裁者がいるため商品の比較・検討期間が長いです。つまり、比較・検討期間中に離脱されないようにリードナーチャリングする必要があります。また、BtoBは感情より信頼性が重視されるため、広告媒体を選ぶときは信頼性の高いメディアを選ぶことをおすすめします。
具体的には、まずSEOで課題を調べている段階の担当者と接点を持ち、記事広告で信頼性のある媒体から自社を知ってもらいます。興味を持った相手にはウェビナーで詳しい説明の機会をつくり、その後メール広告やメール配信で検討期間中の関係を維持します。
BtoBで避けたいのは、リード獲得だけを目的にして獲得後のフォローを設計しないことです。資料をダウンロードした相手の多くは情報収集の段階にあり、そのまま商談にはなりません。獲得した相手をどの順序で育てるかまでを含めて施策を組んでください。
［おすすめの方法］
- SEO
- 記事広告
- Facebook広告
- ウェビナー
BtoC企業におすすめの施策
BtoCビジネスは、顧客が商品を欲しいと望んだら、すぐに契約に至ることがあります。そのため「口コミで話題の商品が欲しい」と欲求を高める施策と相性が良いです。
意思決定するのは本人1人であり、社内稟議もありません。そのため検討期間の長さよりも、興味を持った瞬間に見つけてもらえるかが成果を分けます。SNSで話題をつくり、リスティング広告で「欲しい」と検索した相手を確実に受け止める組み合わせが基本です。
SNSは商材によって選ぶ媒体が変わります。見栄えで価値が伝わる商材ならInstagram、若年層が中心ならTikTok、話題性で拡散を狙うならX（旧Twitter）です。あわせてプレスリリースで報道機関に取り上げられれば、広告費をかけずに認知が広がります。
［おすすめの方法］
- Instagram・TikTok・X（旧Twitter）などのSNS
- リスティング広告
- プレスリリース
DtoC企業におすすめの施策
DtoCビジネスは、メーカーが仲介を挟まず消費者へ直接販売する形態です。実店舗の販売員による説明がないため、オンラインで顧客と接点を持つことになります。ECサイト上の商品の魅力を伝えられる施策と相性が良いです。
購入を検討している相手にはGoogleショッピングが有効です。検索結果に商品画像と価格が並ぶため、買う気のある相手に直接届きます。指名で検索してくる相手はリスティング広告で受け止め、まだ商品を知らない層にはディスプレイ広告で認知を広げます。
DtoCではブランドへの共感が購入の決め手になります。SNSで開発の背景や作り手の考え方を継続的に発信し、購入者に口コミを投稿してもらう流れをつくることで、広告費に頼らない集客の土台ができます。
［おすすめの方法］
- Googleショッピング
- リスティング広告
- ディスプレイ広告
- InstagramなどのSNS
業種別のおすすめ施策一覧
ビジネスモデルに加えて、業種によっても向いている施策は変わります。代表的な4業種について、優先して取り組みたい施策を整理しました。
※上記は一般的な傾向です。同じ業種でも商材の単価と検討期間によって最適な組み合わせは変わります。
マイナビでのWEB集客 成功事例
マイナビTECH＋はWEB集客に取り組んでいます。ここでは、弊社が取り組んだ成功事例を3件ご紹介します。
1件目は自社オウンドメディアの立ち上げ、2件目は記事広告とオフライン施策を組み合わせた小売業界の来店促進、3件目はBtoB・IT業界のタイアップ広告です。いずれも「課題」「実施した施策」「成果」の3項目で整理しています。
3件に共通しているのは、1つの施策だけで完結させていない点です。自社の状況に近い事例を参考にしてください。
オウンドメディアで月間100件以上の問い合わせを獲得
課題：IT情報サイト「マイナビTECH＋」の読者を増やしたい一方で、IT業界のマーケティング担当者と接点を持つ手段が限られていました。
実施した施策：オウンドメディア「TECH Blog＋」を立ち上げ、IT業界のマーケティング担当者向けにノウハウを提供するコンテンツを継続的に制作しました。
成果：「ITニュースサイト」「タイアップ広告」「オンライン広告」などのキーワードで1位を獲得し、8か月間で月間100件以上のお問い合わせを獲得できるメディアへと成長しました。マーケティング支援サービスのお問い合わせの獲得に成功しており、年間300ブランド以上のサービスの支援を行っています。
記事広告と店頭POPで来店を促進
課題：商業施設さまの「来店を促進したい」というご要望にお応えし、支援させていただきました。オンラインだけで完結せず、実際の来店につなげる導線が必要でした。
実施した施策：マイナビニュースの記事広告と店頭POPを組み合わせた方法をご提案しました。記事広告ではユーザーアンケートを取り、商業施設で購入したい商品をランキングで発表しました。
成果：商業施設で販売されている商品には、ランキングを表示した店頭POPを添えて購買意欲を醸成しました。オンラインで生まれた興味を、店頭で購買につなげる導線を実現しています。
詳細はこちら：『販売店への流通対策・来店促進を目的とした広告事例』
タイアップ広告で狙ったキーワードの検索上位を獲得
課題：データプラットフォームサービスを提供する外資系ITベンダーが、ニーズが顕在化している検索ユーザーとの接点を持ちたいと考えていました。しかし自社にSEOのノウハウがなく、ドメインの評価も低い状態でした。
実施した施策：マイナビTECH＋のタイアップ広告（記事広告）を活用し、TECH＋のドメイン評価とメディアのノウハウを使って記事を制作・掲載しました。
成果：狙ったキーワードで検索上位を獲得し、継続的にPVを獲得することで自社サービスの認知拡大につなげました。
詳細はこちら：『タイアップ広告の導入事例 ～特定のキーワードを検索する層に自社サービスを訴求～ 』
WEB集客に関するよくある質問
WEB集客とは何ですか。
インターネットを通じて顧客を獲得する手法のことです。SEO、記事広告、リスティング広告、ウェビナー、プレスリリースなど14種類の手段があります。国内外の幅広い相手にアプローチでき、予算に合わせて施策を選べる点、運用データを検証して改善できる点が特長です。一方で、ノウハウが必要で、成果が出るまでに時間がかかる施策も多くあります。
WEB集客を成功させるコツはありますか。
本記事では4つのコツを挙げています。1つの施策ではなく複数の施策を組み合わせること、WEB集客に強い会社に依頼すること、ツールを導入して効果を計測すること、本で体系的な知識を身につけることの4つです。とくに重要なのは1つ目です。顕在顧客だけを狙う施策では母数が足りないため、潜在顧客にアプローチする施策と組み合わせる必要があります。
WEB集客の代行とは何ですか。
自社では実施が難しいWEB集客の施策を、外部の専門会社に委託することです。SEOのコンテンツ制作、広告の運用、ウェビナーの企画・集客など、委託できる範囲は会社によって異なります。自社にノウハウがない場合や、運用にあてる人員を確保できない場合に検討する選択肢です。
集客に強いSNSはどれですか。
目的と対象によって変わります。BtoBであればX（旧Twitter）とFacebookが、実名性と情報の拡散力の面で使われています。BtoCで商品の見せ方が重要な場合はInstagram、若年層に届けたい場合はTikTokが選択肢になります。動画で詳しく説明したい場合はYouTubeが向いています。本記事の「WEB集客の14施策を比較」で、5つのSNSそれぞれのメリットとデメリット、運営方法を解説しています。
業種によっておすすめのWEB集客方法は違いますか。
違います。BtoB企業は複数名の決裁者がいて比較・検討期間が長いため、信頼性の高いメディアでの記事広告や、ウェビナーによるリードナーチャリングが向いています。BtoC企業は購買までの期間が短いため、SNSやディスプレイ広告で認知を広げる施策が効果的です。本記事の「業種・ビジネスモデル別のおすすめ施策」でビジネスモデル別・業種別に整理しています。
まとめ
WEB集客とはインターネットを通じて顧客を獲得するための手法です。本記事で紹介した14の施策は、次の4カテゴリに整理できます。
- 検索から集める：SEO／Googleビジネスプロフィール／リスティング広告／Googleショッピング
- 広告で届ける：記事広告／メール広告／ディスプレイ広告
- SNSで広げる：YouTube／TikTok／X（旧Twitter）／Facebook／Instagram
- 直接会って伝える・報じてもらう：ウェビナー／プレスリリース
この4カテゴリから、自社に最適な施策を選ぶことが大切です。選ぶ際は、ペルソナを作成し、WEB集客の目的を決め、マーケティングフェーズに沿って組み合わせるという順序で進めてください。BtoBであればSEO・記事広告・ウェビナーが、BtoCであればSNSとリスティング広告が出発点になります。
「マーケティングフェーズに沿った施策は何か」「ペルソナがどのような情報を求めているのか」など考えることは多岐にわたります。そのため、WEB集客に少しでも不安を感じたら、代行会社を頼るようにしましょう。
マイナビTECH＋では、BtoBマーケティング全体を支援するサービスを提供しています。本記事で紹介した記事広告、メール広告、ウェビナーなどの施策をまとめてお任せいただけます。
