【1】デジタルサイネージ広告とは

デジタルサイネージ広告とは、簡単に言うと液晶ディスプレイやLEDディスプレイに掲載する広告のことです。

ビルボードなどの屋外はもちろん、店頭や公共交通機関、オフィスや大学などさまざまな場所で見られます。

動画や音声による視聴ができるほか、ターゲティングもできるなどさまざまな特徴を持ちます。

デジタルサイネージ広告の市場規模

デジタルサイネージ広告の市場規模は近年どんどん成長しています。

株式会社CARTA HOLDINGSの調査によると2021年のデジタルサイネージ広告の市場規模は、594億円（前年比114％）と推測されています。

また2025年には、2021年の約2倍となる1,083億円に到達すると予測しています。

鉄道の主要駅や美容院、スーパーやコンビニ、エレベーター、タクシーなどあらゆる場所でデジタルサイネージを見かける機会が増えており、今後もさらなる市場成長が見込まれます。

【2】デジタルサイネージ広告の活用目的

デジタルサイネージ広告の活用目的はさまざまですが、主なものとしては以下のようなものが挙げられます。

• 自社サービス・承認の認知広告
• 自社のブランディング広告
• 宣伝・情報拡散
• 販売促進・来店促進
• ブランディング
• 案内
• エンターテイメント

例えば病院の待合室やレジの手間など、利用者が集まる場所に新商品商品の宣伝や情報拡散を目的としてデジタルサイネージ広告を設置することがあります。

また、飲食店やスーパーの店頭などに設置して販売促進や来店促進に活用することもあるでしょう。

オフィスや大学などのエントランスにデジタルサイネージ広告を設置し、自社、自校の情報を掲載することでブランディングにもつながります。

そのほかにも、駅や空港などで案内板として活用することも可能です。

商業施設に設置し、エンターテイメント性のあるコンテンツを掲載すれば空間演出ができます。

【3】デジタルサイネージ広告の種類

デジタルサイネージ広告には、大きく分けてオフライン型、オンライン型、インタラクティブ型の3種類があります。ここではそれぞれの概要について解説します。

オフライン型

オフライン型とは、インターネットに接続せずに広告を配信するデジタルサイネージ広告のことです。

スタンドアロン型と呼ばれることもあります。

広告配信にあたっては、USBやSDカードなどを使用します。

特別な設定や技術がなくても広告配信ができるため、初めて利用する企業でも扱いやすいでしょう。また、インターネット回線が不要となるため、コストを抑えられます。

ただし、コンテンツの切り替えにはUSBやSDカードの交換が必要となるため、頻繁にコンテンツを更新したい場合には適していません。

オンライン型

オンライン型とは、インターネットに接続して広告を配信するデジタルサイネージ広告です。

クラウド活用型、ネットワーク型と呼ばれることもあります。

インターネット回線が必要なこともあり、オフライン型と比べるとコストはかかります。

一方で、遠隔操作ができるため、社外からでもコンテンツの切り替えができる点が大きな特徴です。

インタラクティブ型

インタラクティブ型とは、タッチパネルやモーションセンサーなどの機能を備えたデジタルサイネージ広告です。

タッチパネルを操作することでデジタルサイネージを見た人とコミュニケーションをとることができます。

また、インタラクティブ型はインターネットに接続されたオンライン型でもあるため、ユーザーが操作したデータを保管することも可能です。

インタラクティブ型は主に駅構内の案内や飲食店の注文などで使用されています。

【4】デジタルサイネージ広告を表示する機器

デジタルサイネージ広告はさまざまな機器で表示できます。

ここでは具体的な機器を紹介します。機器によって特徴が異なるため、目的に応じた機器を選ぶようにしましょう。

液晶ディスプレイ

液晶ディスプレイは、液晶を活用したディスプレイ機器です。液晶そのものが光っているわけではなく、バックライトによって光っているように見えます。

LEDディスプレイ

LEDディスプレイは、LED（発光ダイオード）を活用しているディスプレイ機器です。

LEDが発光する仕組みとなっているため、液晶ディスプレイよりも10〜20倍程度明るい点が特徴です。

また、消費電力が低いこともあり、ランニングコストを抑えられます。

ただし、導入時の初期費用が高いため、導入コストとランニングコストのバランスを検討したうえで導入を判断することをおすすめします。

マルチディスプレイ

マルチディスプレイとは、複数のディスプレイを組みわせることで、1つの大きな画面として表示できる機器のことです。

大きな画面に広告を表示できるため、インパクトがあり目を引きやすいという特徴があります。

電子POP

電子POPは、片手や両手で持つことのできる小型の表示機器のことです。

従来は紙で作成していたPOPの代わりとなるもので、動画コンテンツも掲載できます。

また、タッチパネル式のものであれば、広告を見ている人とのコミュニケーションも取れます。

【5】料金相場

デジタルサイネージの導入にあたっては、広告を表示するディスプレイだけでなく、関連する機器も用意しなければならず、コストがかかります。

ディスプレイと再生機器、管理システムを利用する際の料金相場は以下の通りです。

• ディスプレイ（屋内用）：10～40万円
• ディスプレイ（屋外用）：50～300万円
• 再生機器（USBメモリを使用）：1,000～3,000円程度
• 再生機器（STB（セットトップボックス）を使用）3～25万円程度
• 管理システム（ CMS（コンテンツ・マネジメント・システム）を使用）：月額数千円～1万円程度

ディスプレイに関しては、防水機能を備えたものやタッチパネル対応のものなど高機能のものを選ぶとさらに価格が高くなる可能性があります。

また、設置工事の際にベットスタンドが必要となりコストが増えるケースもあるため、事前に確認しておきましょう。

管理システムで使用するCMSとは、コンテンツ再生のスケジュールなどを管理するシステムのことです。

【6】デジタルサイネージ広告のメリット・デメリット

デジタルサイネージ広告の利用にあたっては、メリット・デメリットの双方を把握することが大切です。ここでは具体駅なメリット・デメリットを紹介します。

メリット

まずはメリットを4つ紹介します。

主なメリットとしては、ターゲティングができること、コンテンツの切り替えができること、音声・動画を使った訴求ができること、自由度の高さなどが挙げられます。

1.設置場所に応じたターゲティングができる

デジタルサイネージ広告は、設置場所に応じた広告配信ができるため、細かいターゲティングを行いたいときに適しています。

設置場所別のターゲティング例としては以下のようなものが考えられます。

• 高層マンション：富裕層がターゲット
• 交通公共機関：通勤・通学をする人、観光客などがターゲット
• 産婦人科：妊婦や母親などがターゲット
• ネイルサロン：女性がターゲットなど

テレビCMなどは不特定多数が視聴するため、ターゲティングが難しくなりますが、デジタルサイネージ広告であれば設置場所からターゲットを想定できるため、効果的な広告配信が期待できます。

2.リアルタイムでコンテンツを切り替えられる

オンライン型のデジタルサイネージ広告であれば、遠隔操作によりリアルタイムでコンテンツを切り替えられます。

例えば、駅は時間帯によって利用者層が異なるため、時間に応じて広告を切り替えるといったことができるでしょう。

3.音声・動画による訴求が可能

デジタルサイネージ広告は、静止画だけでなく音声・動画を使った訴求もできるため、より多くの情報を提供することができます。

また、消費者が広告の前を通り過ぎる一瞬でも音声や動画であればインパクトを与えられるかもしれません。

動画に音声をつけられれば、視覚と聴覚という二重の訴求も可能となります。

4.自由度が高い

デジタルサイネージ広告は、ビルボードなどの大型ビジョンから片手に収まる電子POPまでさまざまなサイズがあるほか、屋内外どちらにも設置できるなど自由度の高さが特徴です。

また、コンテンツに関しても静止画、動画、音声を組み合わせられ、タッチパネルを使ったコミュニケーションもできるため、表現の幅が広がるでしょう。

デメリット

メリットの一方でデメリットも少なからず存在します。

主なデメリットとしては制作コストがかかること、表示機器の故障リスクがあることなどが挙げられます。

デジタルサイネージ広告を導入する場合、デメリットもしっかりと理解しておくことが大切です。

1.制作費用がかかる

動画や音声を組み合わせた今鉄を作るとなるとどうしても制作費用は高くなります。

費用対効果を考えると、制作費用が高くてもデジタルサイネージを活用するメリットが勝るケースもありますが、自社の予算を踏まえて慎重に検討することが大切です。

また、制作コストだけでなく、導入コスト、ランニングコストにも注意しなければなりません。

2.故障リスクがある

デジタルサイネージ機器は、ディスプレイやインターネット回線機器などが故障するリスクがあります。一般的に考えると、故障が頻繁に発生することはないと考えられますが、万が一の自体が発生したときに備えて対応策を用意しておく必要があるでしょう。

【7】デジタルサイネージ広告の設置場所の例

デジタルサイネージ広告はさまざまな場所に設置可能です。

ここでは具体的な設置場所の例と、各設置場所はどのようなターゲットに有効か解説します。

駅構内

駅構内は、柱や壁などにデジタルサイネージを設置できます。

これまでは看板やポスターが主流でした他が、デジタルサイネージ広告にすることでよりインパクトのある訴求ができるようになるでしょう。

特に駅は通勤・通学をする学生やビジネスパーソン、旅行で訪れた観光客など時間帯によってさまざまな人が利用するため、そのような人たちをターゲットとした広告の出稿に適しています。

電車内

電車によっては、乗車口上部や窓の上部などに画面が設置されていることがあり、ここにデジタルサイネージ広告を出稿することができます。

駅構内と同じで、学生やビジネスパーソンなどは毎日利用するため、ターゲットとなります。

また、路線によっては利用者層が異なるため、エリアを考慮したターゲティングもできるでしょう。

商業施設

大型ショッピングモールなどの商業施設の壁や柱にデジタルサイネージ広告を設置するケースもよく見られます。

商業施設のデジタルサイネージ広告は、基本的には施設を利用する消費者がターゲットとなりますが、施設の立地によっては他の層がターゲットになることもあります。

例えば、オフィス街に近い施設であればビジネスパーソンが、学校に近い施設であれば学生がターゲットになるでしょう。

時間帯によって施設を利用する年齢層が異なる可能性もあるため、広告の切り替えが効果的になることもあります。

ジム

フィットネスクラブやジムの壁にデジタルサイネージ広告を設置することもあります。

ジムの場合、ターゲットはジムの利用者となります。

ジムに通っているということは、美容や健康などに興味を持っていると考えられるため、サプリメントやトレーニングウェア、シューズ、美容商品、健康食品などの広告との相性がいいでしょう。

ビルボード

屋外の大型ビジョンを活用するビルボードは、歩行者やドライバーなど幅広い層に訴求することができます。

例えば交差点のビルボードであれば、信号待ちの人の目に止まる可能性が高く、見た人の印象に残る可能性が高いでしょう。

また、繁華街のビルボードに買い物情報や商品情報などを掲載すれば、購買につながるかもしれません。

ホテルなどのフロント

ホテルのフロントなどにデジタルサイネージ広告を設置するケースもよくあります。

ターゲットは宿泊客です。

例えば、施設の周辺情報やイベント情報などをデジタルサイネージ広告で宣伝できれば集客が期待できます。

待合室

銀行や病院などの待合室にデジタルサイネージ広告を設置することも可能です。

例えば銀行であれば取扱商品を宣伝する、病院であれば待ち時間を快適に過ごしてもらうためにニューや天気予報などを配信するといったことができます。

タクシー

近年では、タクシーにデジタルサイネージを設置するケースも増えています。タクシーの場合、運転席や助手席の背もたれ部分に機器が設置されます。

ちょうど乗客の目に止まりやすい位置に広告があるため、見てもらえる可能性は高いでしょう。

タクシーは主にビジネスパーソンや経営層や富裕層の利用が多いため、そういった人たちをターゲットにしたいときに適しています。

タクシーの車内は個室であり、騒音や人ごみなどがないため、広告が遮られる心配がありません。そのため、コンテンツが魅力的であれば、最後まで広告を見てもらえる可能性は高くなります。

【8】デジタルサイネージ広告設置時の注意点

デジタルサイネージ広告の設置にあたっては、いくつかの点に注意する必要があります。

まず、目的が明確になっているかどうかは非常に重要です。

確かにデジタルサイネージ広告の市場規模は拡大していますが、だからといって必ずしも自社の商材の宣伝に適しているとは限りません。

デジタルサイネージ広告ありきではなく、目的に対して最適な手法がデジタルサイネージ広告ということであれば、活用を検討してください。

また、設置場所選びも非常に重要なポイントです。

人が立ち止まりやすい場所、人の目に止まりやすい場所がどこなのか、そしてその場所ではどのくらいの時間広告を見てもらえるのか、といったことを考慮しましょう。

店舗への流入を目的としてデジタルサイネージ広告を設置するのであれば、近すぎず遠すぎない位置に設置することが大切です。

【9】まとめ

今回はデジタルサイネージ広告の概要や種類、メリット・デメリット、設置場所の例などを紹介しました。

デジタルサイネージ広告とは液晶ディスプレイやLEDディスプレイなどの表示機器に掲載する広告のことです。

さまざまな場所に設置可能であり、タッチパネルがあれば消費者とのコミュニケーションも取れます。

動画や音声を使った訴求もできるため、より多くの情報を伝えたい、インパクトのある広告を作成して消費者に認知してもらいたいといったときにも活用できるでしょう。