認知拡大・ブランディング
ブランディング広告とは、企業が販売する商品やサービス、ブランドに対する認知拡大、ブランドイメージの向上を目的とした広告です。
この記事では、ブランディング広告の概要やブランディング広告が必要とされている理由、メリット・デメリットなどを紹介します。
また、出稿にあたってのポイントも取り上げているため、これからブランディング広告を出稿しようとしている企業の担当者は、ぜひ参考にしてください。
なお、TECH＋は、BtoB企業様向けに、オンラインとオフラインを活用したブランディング広告を提供しています。
ブランディング広告を活用したい方は、ぜひ下記よりTECH＋のサービスをご確認ください。
ブランディング広告とは、企業そのものもしくは企業が販売する商品やサービスの認知度向上・ブランド力の向上を目的として出稿される広告のことです。
企業そのものに対してブランディングを行う広告は企業ブランディング広告と言うケースもあります。
ブランディング広告は、企業のイメージ戦略の一つとして活用されています。
ブランド広告はこれまで、テレビや新聞、雑誌などのマス広告を中心に展開されていましたが、現在ではWeb上に出稿するケースも増えています。
ブランディング広告と混同しやすいものにダイレクトレスポンス広告（レスポンシブ広告）がありますが、両者は異なるものです。
ダイレクトレスポンス広告は、広告を見たユーザーが実際に具体的な行動を起こすことを目的としています。ここでいう具体的な行動とは、商品の購入、資料請求、体験申し込み、問い合わせなどです。
一方のブランディング広告は、企業の商品やサービス、ブランドの認知拡大、イメージ向上を目的としています。
ブランディング広告とダイレクトレスポンス広告では、目的が異なるため、出稿するメディアや出稿方法も異なります。
例えばダイレクトレスポンス広告は、リスティング広告や新聞の折り込み広告などを活用する点が特徴です。
下記の記事で認知拡大について詳しく解説しています。
・認知拡大とは？施策立案の方法からプロモーション施策まで解説
ブランディング広告を活用したブランド力の向上は、近年ますます重要なものとなっています。これは、従来のモノ消費からコト消費へと消費活動に変化が起こっているためです。
以前までは、商品のスペックや価格が商品を選ぶ際のポイントであり、消費者にとって価値のあるものでした。
しかし、近年では市場が成熟したこともあり、欲しいものは難なく手に入れられるようになっています。つまり、商品のスペックを訴求するだけでは商品が売れるわけではないということです。
このような状況もあり、現在では商品のスペックに加えて、商品を購入することで得られる体験や感情を重視するコト消費が主流となっています。
コト消費の時代においては、商品やサービスの物語を伝え、愛着を持ってもらい選んでもらうことが大切であり、ブランディング広告が必要とされています。
ブランディング広告を利用することで得られるメリットはさまざまです。
ここでは、具体的なメリットを5つ紹介します。
ブランディング広告一番のメリットと言えるのが、ブランドイメージが向上することです。
ブランディングを意識した広告が多くの人の目に触れることで、ブランドに対する理解が深まり、結果的にポジティブなイメージの醸成につながります。
「●●といえばこの会社」といったイメージを持ってもらえればブランド力も大きく向上しているといえるでしょう。
ブランディング広告は、ブランドイメージの向上だけでなく、まだブランドを認知していない人にブランドを知ってもらう機会にもなります。
ブランドの認知が拡大すれば、市場でのポジショニングの確立・強化にもつながるでしょう。
ブランド力イメージが向上することで、ブランドや商品、サービスに対して愛着を持つ人も増えると考えられるため、結果的に顧客の定着、リピーターの獲得につながります。
リピーターが増えれば、売上もアップし、収益も安定するため、さらなる広告の出稿、新たなマーケティング戦略の実施なども可能となるでしょう。
ブランドへの愛着が高まった消費者は、その企業の商品やサービスを購入する・利用する頻度も増えると予想されるため、商品単価の向上が期待できます。
場合によっては、高額商品の購入を検討する消費者が出てくることもあるでしょう。
「●●といえばこの会社」と言ったブランドイメージを持ってもらえれば、競合企業に対して優位なポジションを確保できるため、効率よく集客できるようになります。
自社のポジションが確立されれば、宣伝活動や営業にかけるコストを抑えることもできるため、結果的に顧客獲得単価も抑えられる可能性があります。
ブランディング広告にはメリットの一方でデメリットも少なからず存在します。
ここでは、具体的なデメリットを2つ紹介します。
ブランディングは時間をかけて行うものであり、ブランディング広告を出稿したからといって、すぐに結果が伴うわけではありません。
数年単位で時間がかかるケースもあるため、長い目で見て取り組んで行く必要があります。
また、時間をかけて確立したイメージを変更することは簡単ではありません。
そのため、途中から他にも認知してもらいたいイメージが出てきたとしても、再度ブランディングを行わなければならない点にも注意してください。
すでに競合他社がブランディングを行っており、市場におけるポジションを確立している場合、自社のブランディングを行う難易度が高くなります。
このような状況では、いくら広告費を投じても思ったような成果が挙げられない可能性があるでしょう。
そのため、出稿にあたっては、自社が入り込むことのできる余地があるのかどうか検討しなければなりません。
ここではブランディング広告の種類を紹介します。
ブランディング広告と一言でいってもその種類はさまざまです。
自社の目的やターゲットに応じて適切な広告を選ぶことが大切です。
マス広告とは、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌の4媒体に掲載される広告のことです。
不特定タスに効率よく情報発信できるマス広告ですが、各媒体には以下のような特徴があります。
近年ではデジタルメディアにブランディング広告を出稿するケースも増えています。
デジタルメディアはさまざまなものがあり、ターゲットによって出稿するメディアは異なります。
主な種類としては以下のようなものが挙げられます。
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SNSマーケティング |
・Twitter、Instagram、FacebookなどのSNSでコンテンツを発信すること ・情報の拡散が期待できる一方で、意図しない形で拡散されることもあるコンテンツマーケティング |
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コンテンツマーケティング |
・ユーザーにとって有益なコンテンツを発信する ・コンテンツを通して自社ブランドについて知ってもらう ・少しずつユーザー・ファンを育てていくイメージ |
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ブランディングサイト |
・自社ブランドを知ってもらうためのWebサイト ・ブランドの世界観やコンセプトなどを伝えられる |
下記の記事でオンライン広告について詳しく解説しています。
・【完全版】オンライン広告7種を比較！費用やメリット・デメリットも解説
デジタルサイネージ広告とは、デジタルサイネージと呼ばれるディスプレイに掲載する広告のことです。
屋外や駅構内、商業施設、オフィスなどさまざまな場所でデジタルサイネージが設置されているため、そこに広告を出稿することでブランディングを図ります。
デジタルサイネージ広告は、動画を使った訴求もできるほか、ディスプレイによっては広告を見ている人と双方向でのやり取りができるものもあるなど、直接アピールすることも可能です。
下記の記事でデジタルサイネージ広告について詳しく解説しています。
・デジタルサイネージ広告とは？概要から設置場所まで解説！
タクシー広告とは、その名の通りタクシーを活用した広告です。
タクシーの車内や車外のさまざまな部位を使って広告を掲載することができます。
例えば、社外であればドアや車体などに、また車内であれば窓に貼り付ける広告や運転席の後ろに設置する広告などがあります。
また、近年では運転席、助手席の後ろにタブレットを設置して動画広告を流すケースもあるなど、表現方法は多種多様です。
タクシーの乗車時間は一定以上あるため、興味を引くような動画を用意できれば、しっかりと見てもらえる可能性があるでしょう。
下記の記事でタクシー広告について詳しく解説しています。
・タクシー広告とは？種類やメリットから出稿手順、ポイントまで徹底解説！
タイアップ広告とは、メディアに自社の製品やサービスをPRしてもらう広告のことです。
メディアに掲載されている編集記事に似た形式で表示されるため、広告色が薄くなり、普段、広告を敬遠しているユーザーにも見てもらえる可能性が高くなります。
また、企業側から商品やサービスの宣伝をするのではなく、第三者のメディア側が発信しているので客観的な視点で商品を宣伝することができます。
そのため、口コミに似た効果が期待できユーザーからの信頼を獲得しやすいです。
下記の記事でタイアップ広告について詳しく解説しています。
・タイアップ広告とは？有効なケース、効果を高めるコツから事例までをご紹介
ブランディング広告は出稿して終わりではなく、効果測定を行ってどのくらいの成果が得られたのか把握し、さらなる改善を図る必要があります。
ここでは、ブランディング広告の効果測定を行う際の具体的な方法を紹介します。
ブランドリフト調査とは、ブランディング広告を見た人と見ていない人を比較し、見た人のブランド認知度や高感度、購買意欲の意識変化などを把握する調査のことです。
アンケート形式で質問し、回答を集計・分析することで具体的な変化を測定します。
質問は、オンラインで行うことができ、「インバナーサーベイ」や「リードバナーアンケート」などを活用するケースが一般的です。
インバナーサーベイはディスプレイ広告として表示されるアンケートのことで、動画サイトなどで見かけることがよくあります。
また、リードバナーアンケートは、広告からアンケートページへとユーザーを誘導して解凍してもらう方法です。
サーチリフト調査は、ブランディング広告を見た後のユーザーが、ブランド名や商品名などを自然検索する数がどのくらい増えているかを測定するものです。
自然検索のデータがわかれば調査できるため、先ほどのブランドリフト調査とは違って、アンケートを実施する必要はありません。
サーチリフト調査を通して、ユーザーの検索行動の変化が把握できます。
最後にブランディング広告を出稿する際のポイントを2つ紹介します。ブランディング広告は出稿するだけで効果が出るものではありません。
ポイントを押さえたうえでより効果的な広告を出稿しましょう。
企業そのものに対してブランディングを行うのか？または、自社の商品やサービスに対してブランディングを行うかによって、打ち出し方や広告の内容は大きく変わります。
そのため、まずは何に対してブランディングを行うかを決める必要があります。
ブランディング広告出稿にあたって最も重要といえるのが、自社商品やサービスの強みをしっかりと理解しておくことです。
競合他社の商品・サービスとの違いはなんなのか、差別化できるポイントを把握することで広告の表現にも生かすことができます。
繰り返しの説明となりますが、ブランディング広告は短期間で成果が出るような広告ではありません。
少しずつ時間をかけてブランドイメージを醸成して行くこととなるため、長期的な視点を持って取り組むことが大切です。
数ヶ月単位、数年単位での広告戦略を立案し、コツコツと取り組んで行くことが成功のポイントとなります。
ブランディングを行うに当たっては、具体的なターゲットを定めること、つまりペルソナの設定が必要不可欠です。
ターゲットが曖昧なままだと広告の内容も曖昧になってしまい、誰にも刺さらない内容になり兼ねません。
ペルソナの設定はブランド力の向上だけでなく、その後のマーケティング戦略を練る際にもベースとなるものであるため、時間をかけて入念に作り込むことが大切です。
具体的には、年齢や性別、住んでいる地域などの基本的な属性はもちろん、職業や家族構成、趣味、価値観など、具体的な生活シーンが想像できるくらい細かく検討しましょう。
下記の記事でペルソナについて詳しく解説しています。
・ペルソナとは？メリットや作成手順をたった4ステップで解説！
TECH＋がデータプラットフォームサービスを提供する外資系IT企業様に対して実施したブランディング広告の事例です。
課題として、海外から日本に参入したばかりで自社の知名度が低い状況がありました。
また、自社のオウンドメディアでSEO記事を作成したいと考えていましたが、ノウハウがなく着手できていませんでした。
そのため、TECH＋のSEO対策を活用したタイアップ広告を利用しました。
掲載後、狙っていたキーワードで検索上位を獲得し、「データプラットフォームに強い会社」という企業ブランディングを確立することができました。
参考文献：『タイアップ広告の導入事例 ～特定のキーワードを検索する層に自社サービスを訴求～
』
今回は、ブランディング広告の概要やブランディングが求められる理由、メリット・デメリット、具体的な種類などについて解説しました。
モノ消費からコト消費へと変化した現在においては、消費者に自社商品やブランドに対する愛着を持ってもらうことが欠かせません。
そのためにもブランディング広告を通してブランドイメージの向上に努めることが大切です。
ブランディング広告の出稿にあたっては、自社商品やサービスの強みを把握し、長期的な視点を持って取り組む必要があります。
また、具体的なターゲット像をしっかりと作り込むようにしましょう。
