【1】動画広告とは？

動画広告とは、オンライン広告の種類のうちの1つで、オンライン上の動画広告のことです。

潜在層に対してのアプローチに有効です。

代表例として、YouTubeで動画再生した時に最初に流れる15秒ほどの広告が挙げられます。

広い意味では、テレビ広告・屋外広告・電車内で流れる広告などオフラインの広告も動画広告に含めることも特徴です。

この記事では、前者のオンライン上の動画広告について、詳しく解説します。

以下では、まず動画広告の市場規模の動向について見ていきましょう。

動画広告の市場規模の動向

動画広告の市場規模は近年、急速に拡大しており、Web広告の中で最も効果の高い広告フォーマットの1つとされています。

2020年度において、動画広告の市場規模は、前年比121％の成長率となっており、インターネット広告媒体費全体の中での割合は20%に達したとの調査結果が特徴です。（出典：CCI/D2C/電通/電通デジタル）

動画広告の市場規模拡大の背景としては、2010年頃からYouTubeのインストリーム広告など数多くの動画広告が出現し、YouTubeやTikTokなどのSNSのユーザー数が増加していったことが挙げられます。

動画広告の課金形式は3種類

動画広告を出稿すると、広告掲載の費用などのコストがかかります。

掲載費用の形式（課金形式）は、動画広告では主に以下の3種類です。

1. CPV課金：広告の再生回数に応じた課金
2. CPM課金：広告の表示回数に応じた課金
3. CPC課金：広告を経由してWebページをクリックした回数に応じた課金

それぞれについて詳しく見ていきましょう。

１：CPV課金

CPV（Cost Per View）課金は最も一般的な課金形式とされており、広告の再生回数に応じて広告掲載費用が課金される形式です。

再生回数は、動画広告が一定時間以上視聴されたときにカウントされる仕組みとなっています。

カウント基準は3秒時点・5秒時点・完全視聴など種類があり、配信するプラットフォームによってさまざまです。

なお広告の最後までの視聴で再生がカウントされる形式のことを、CPCV（Cost Per Completed View）課金と呼ぶ場合もあります。

２：CPM課金

CPM（Cost Per Mille）課金は、広告が表示された回数（インプレッション数）に応じて広告掲載費用が課金される形式です。

Mille（ミル）は1,000回という意味のラテン語で、1,000回動画広告が表示される度に費用が発生します。

３：CPC課金

CPC（Cost Per Click）課金は、広告のリンク先Webページがクリックされた回数に応じて課金される形式です。

CPC課金は、サイト遷移数が分かりやすいため、効果測定に主軸を置いている広告で主流となっている課金形式です。

【2】動画広告の費用と相場（単価）

ここでは、動画広告にかかる費用と相場を解説していきます。

広告の種類別の動画広告の費用と相場を以下の表にまとめました。

上記の相場と単価を参考に、自社にあった動画広告を見つけていきましょう。

【3】動画広告を活用するメリット

動画広告の市場規模が急速に拡大しているのは、動画広告を活用することで多くのメリットを得られるからです。

ここからは動画広告を活用するメリットについて見ていきましょう。

動画広告のメリットは以下の3つが当てはまります。

• 視覚面・聴覚面からクリエイティブに訴求できる
• ブランディング・認知拡大の効果が高い
• 効果検証がしやすい

メリット１：視覚面・聴覚面からクリエイティブに訴求できる

動画広告は、視覚面・聴覚面からクリエイティブに訴求できるため、静止画やテキストでは伝わりにくい情報をユーザーに伝えることができます。

商品の質感やブランドストーリーなど、短時間でも多量の情報を直感的に伝えることができることは、動画広告の一番の強みです。

ほかのWeb広告ではできない「動き」と「音」を用いることで、視覚的に注意も引きやすく、多くの人に見てもらえます。

メリット２：ブランディング・認知拡大の効果が高い

動画広告は、ブランディング・認知拡大の効果が高いというメリットがあります。

動画は商品の質感やストーリー性を伝えやすいため、企業のブランドの好感度を大幅に高めることが可能です。

また動画広告が認知拡大に効果的な理由は、以下の通りです。

• スマートフォンやタブレットなど動画視聴できるデバイスの普及
• 動画広告を出稿できるSNS利用者数の大幅な増加
• インターネット通信環境の大幅な改善

SNS利用者数の増加の代表的な例としてLINEが挙げられます。

日本国内におけるLINEの月間ユーザー数は8,800万人以上、日本の人口の約7割が利用していると言われています。（出典：LINE Business Guide 2021年7月-12月期｜LINE for Business）

また公共スペースのWi-Fiや、高速で大容量の通信ができる5Gの普及などインターネット通信環境が良くなり、動画再生に対するハードルが非常に低くなっています。

以上の理由から、動画広告は多くの人々の目に触れやすく、認知拡大の効果が高い広告だと言えるでしょう。

メリット３：効果検証がしやすい

動画広告は、ほかのWeb広告フォーマットよりも効果検証がしやすいメリットがあります。

動画広告には効果測定をするための指標があり、以下の5つです。

• 再生回数／視聴回数
• 再生時間
• 表示回数（インプレッション数）
• 完全視聴率
• クリック数
• コンバージョン率

このように動画を視聴したユーザーの行動を定量的に測定するための指標があります。

いずれも測定が簡単であるため、PDCAサイクルを回しやすい広告フォーマットです。

【4】動画広告のデメリット３つ

動画広告の運用効果を高めるためには、デメリットの部分についても知っておくことが大切です。

動画広告のデメリットは下記の3つが当てはまります。

• 動画制作にコストがかかる
• 動画制作に時間がかかる
• クオリティによっては印象が悪くなる可能性も

デメリット１：動画制作にコストがかかる

動画制作は工程数が多いため、コストがかかるというデメリットがあります。

動画制作には、主に以下のような工程が必要です。

• 企画
• アニメーションや実写の撮影・編集
• 音楽やエフェクトの挿入
• キャプションの挿入

そのため、それぞれの人件費や製作費がかかるのはもちろん、動画の企画・撮影・編集のノウハウがない会社では、外注する費用がかかってしまいます。

デメリット２：動画制作に時間がかかる

上記のように、多くの工程を必要とする動画制作は費用だけでなく、制作時間が長くなることもデメリットです。

ほかのテキストタイプの広告やバナー広告と比べて、運用効果はメリットがある反面、取り入れるハードルの高い広告フォーマットだと言えるでしょう。

デメリット３：クオリティによっては印象が悪くなる可能性も

動画広告はターゲットやクリエイティブの内容を誤ってしまうと、かえって印象が悪くなる可能性があります。

動画広告は、スマートフォンやタブレットなどの個人所有デバイスを通して視聴されることが多いWeb広告フォーマットです。

そのため、プライベート感の強い場面で視聴される広告であるため、動画広告のクオリティによっては印象が悪くなってしまう危険性があります。

また、動画広告ではターゲット設定を行った上で適切なクリエイティブを制作することが大切です。

動画広告を成功させるポイントについては後ほど解説しておりますので、続きをご覧ください。

【5】動画広告の種類

動画広告は表示方法・形式の違いによって、さまざまな種類があります。

ここでは、主要なものを見ていきましょう。

• インストリーム広告
• アウトストリーム広告

これら2つは広告を出稿する媒体によって、種類の使い分けがされています。

インストリーム広告

インストリーム広告とは、YouTubeの広告のように、視聴している動画と同じ画面で配信される動画広告のことを指します。

また、動画の再生中や再生前後で流れることが特徴となっており、インストリーム広告は次の3種類にさらに分けることが可能です。

• プレロール広告：動画の再生前に流れる広告
• ミッドロール広告：動画の再生中に流れる広告
• ポストロール広告：動画の再生後に流れる広告

インストリーム広告のメリットは、見ようとしている動画コンテンツと同じ画面で広告が表示されるため、大画面で商品やサービスの魅力をユーザーに伝えることができる点です。

また、インストリーム広告は広告が途中でスキップできる「スキッパブル広告」と強制的に最後まで視聴しなければならない「ノンスキッパブル広告」の2種類にわけることも可能です。

アウトストリーム広告

アウトストリーム広告は、さらに以下3つの広告にわけられます。

• インリード広告
• インバナー広告
• インターステイシャル広告

それぞれ詳しく解説していきましょう。

インリード広告

インリード広告とは、TwitterやFacebookなどのSNSで使われる広告で、画面のスクロール中に記事のフィードの間に表示される動画広告のことを指します。

インリード広告は、スクロール中に表示された時に初めて動画再生されるため、気になったユーザーに最後まで見てもらえるメリットがあります。

また、SNSを頻繁に使うユーザーの目に留まりやすく、SNSユーザーが増加している昨今では非常に効果の高い動画広告フォーマットと言えるでしょう。

インバナー広告

インバナー広告とは、通常のバナー広告と同じように、バナー広告枠に出稿できる動画広告のことです。

そのため、動画メディア以外の媒体でも出稿できる点が特徴となっており、インストリーム広告とは違うターゲット層へのアプローチが可能となっています。

インバナー広告の代表例としては、デスクトップ版のYahoo!の右上に表示される広告が挙げられます。

インターステイシャル広告

インターステイシャル広告とは、主に画面の切り替え時に大きく表示される動画広告です。

主に、ページの中央や前面に表示されるため、ユーザーの視認性が高いという特徴があります。

具体的には、サイトの閲覧中やリンクのクリック後などに表示されるなど、アプリや広告の設定によって表示されるタイミングや大きさは異なります。

【6】動画広告を載せられる代表的な媒体７つ

動画広告を出稿できる主要なプラットフォームは以下の7つです。

• YouTube
• TikTok
• LINE
• Instagram
• Facebook
• Google動画広告
• Yahoo!動画広告

各プラットフォームによって動画広告の形式や特徴は大きく異なっています。

そのため、自社の広告出稿の目的に合わせて適切な媒体を選ぶことが重要です。

それぞれの媒体の特徴について見ていきましょう。

１：YouTube

YouTubeは、動画サイトとして幅広い年齢層から利用されているプラットフォームです。

コロナウイルス感染症拡大の影響で、2020年9月にはYouTubeの月間利用者数は6,500万人を超えています。（出典：Google｜マーケティング戦略）

YouTubeは広告もさまざまなタイプのものが出稿できるようになっており、以下の5つがあります。

• True View インストリーム広告
• True View ディスカバリー広告
• バンパー広告
• アウトストリーム広告
• マストヘッド広告

True View インストリーム広告

前述の通り、動画の再生前・再生中・再生後の3つのタイミングで広告を流すことができ、スキッパブル広告とノンスキッパブル広告の2種類にわかれています。

True View ディスカバリー広告

True View ディスカバリー広告は、次の場所に表示される広告です。

• YouTubeの検索結果画面
• YouTubeの右上の関連動画
• モバイル版YouTubeのトップページ

急に動画広告が再生されるインストリーム広告と違い、クリックして初めて動画広告が再生される点が特徴です。

そのため、能動的に広告に興味を持ったユーザーが再生するため、高いコンバージョン率が見込める広告フォーマットとなります。ネガティブな印象も与えにくい形式です。

バンパー広告

バンパー広告はスキップ不可ですが6秒間と短い広告のことで、動画の再生前・再生中・再生後のタイミングで流れる広告です。

確実に最後まで見てもらうことが可能で、6秒と短いためストレスを与えにくい広告となっています。

アウトストリーム広告

YouTubeにおけるアウトストリーム広告は、モバイル版YouTubeのみとなっており、Google動画パートナー上のサイトやアプリにのみ表示されます。

また2秒以上、動画が再生された時にのみ掲載料金が発生する仕組みになっています。

マストヘッド広告

マストヘッド広告は、YouTubeのホーム画面の一番上に表示され、予約型広告であることが特徴です。

最も目立つ場所に広告を出稿できるほか、国単位で出稿エリアを決めることができるため、リーチ数は非常に高くなります。

出稿する際にはGoogle広告への相談が必要となっており、予約した上で広告を出稿可能です。

２：TikTok

TikTokは中国発祥のショート動画中心のSNSアプリで、国内月間利用ユーザー数は950万人を超えています。

ユーザー数のうち18歳〜24歳までの利用者が全体の4割を占めている若年層に人気のSNSであることが特徴です。

そのため、若年層をターゲットにした動画広告の出稿が非常に有効となっています。

TikTokで出稿できる広告は次の3種類です。

• 起動画面広告：アプリ起動時に全画面表示される広告
• インフィード広告：投稿コンテンツ（フィード）の間に表示される広告
• ハッシュタグチャレンジ広告：ハッシュタグで動画投稿を促し、認知拡大を狙う広告手法

ハッシュタグチャレンジ広告にはさまざなアイデアが含まれることが多く、マクドナルドのTikTokにおけるハッシュタグチャレンジ広告が代表的です。自社に合った広告フォーマットを選びましょう。

３：LINE

前述の通り、LINEは日本国内におけるLINEの月間ユーザー数は8,800万人以上と非常に多く、年齢層も幅広いことからさまざまなユーザーにリーチすることが可能です。

近年、LINE VOOMと呼ばれるショートムービーが楽しめる機能が追加され、動画広告を出稿できるようになるなど、今後の動画広告の活性化が期待できるプラットフォームだと考えられています。

４：Instagram

Instagramは、日本だけではなく海外でも人気のある画像と動画中心のSNSです。

Instagramでは、以下2種類の広告を出稿できます。

• フィード広告
• ストーリーズ広告

動画広告としてはストーリーズ広告が主流で、ストーリーズの合間に流すことが可能です。

ストーリーズ広告はリーチ率が高い上にコストも抑えられることが特徴となっています。

なおフィード広告は投稿コンテンツの間に表示される投稿形式の広告です。

５：Facebook

Facebookは、実名制で利用するユーザーが多いSNSです。

プロフィール項目が充実していることが多く、広告において精度の高いターゲティングができます。

Facebookで出稿できる広告は以下の3種類です。

• フィード広告
• ストーリーズ広告
• インストリーム広告

自社の設定したターゲットへの的確な訴求が可能であるため、動画広告でしっかりとアプローチすることができます。

６：Google動画広告

Google動画広告は、アウトストリーム広告に分類され、Googleが提携している200万以上のWebサイトに広告を出稿することが可能です。

インターネットユーザーの9割にアプローチすることができる幅広さと、潜在顧客に対してのアプローチが可能である点がGoogle動画広告のメリットです。

７：Yahoo!動画広告

Yahoo!動画広告は、Yahoo! JAPANが提携しているサイトやコンテンツに対して出稿できる動画広告です。

主に以下、3種類の広告を出稿できます。

• Yahoo！ディスプレイアドネットワーク（YDN）
• Yahoo！プレミアム広告（アウトストリーム広告）
• インストリーム広告

Google動画広告と同様、非常に幅広いユーザーへ動画広告でアプローチできるため、Google動画広告と合わせて広告を出稿すれば、インターネット上のほぼすべてのユーザーへ訴求することが可能です。

【7】動画広告を成功させるポイント４つ

ここでは、はじめて動画広告を出稿する企業向けに、動画広告を成功させるポイントをご紹介します。

１：動画広告を出稿する目的を決める

動画広告を出稿することで、何を達成するかという目的を決めます。

動画広告で達成できることは主に次の3つです。

• ブランドの認知拡大
• 自社商品やサービスの購買意欲向上
• コンバージョン（契約）獲得

3つの中でどの目的を達成するか決めることで、自社の目的に合ったターゲティングができてユーザーに刺さる動画を制作することができます。

２：目的に合わせてターゲットを決める

目的が決まれば、次はターゲットの設定を行います。

目的を達成するためにどの層にアプローチすべきかを考えることが大切です。

ターゲットの関心事と自社の訴求したい内容が重なるように動画制作を行えば、ユーザーと広告の間でミスマッチがなくなり、最後まで興味を持って視聴してもらえる広告作りが可能になるでしょう。

例えば、「コンバージョン獲得」を目的とした場合、すでに自社の商品やサービスに興味を持っている層がターゲットになります。

より具体的に言い換えると、「一度過去に自社のWebサイトに訪問したことがあるユーザー」がターゲットと考えることが可能です。

以上のように、具体的にターゲットを設定していきましょう。

３：ターゲットに相応しい媒体を選定する

ターゲットが決まったあとは、次にそのターゲットに相応しい媒体を選定します。

例えば、「40代の主婦」がターゲットである場合は、その年齢層がよく使うであろうメディア（YouTubeなど幅広い年齢層に対応しているメディア）に広告を出稿したほうが当然効果が得られるからです。

逆に10代〜20代の女性をターゲットにする場合は、TikTokで動画広告を出稿すると非常に効果が高くなります。つまり、出稿できる媒体の特徴を丁寧にリサーチしておくことが大切です。

４：効果測定を行ってPDCAを回す

最後は、広告出稿後の運用時のポイントです。

動画広告は、流行の流れが早く、トレンドを意識した動画で高い効果が出やすいことがわかっています。

そのため、動画広告で継続的に成果をあげるためには、運用しながら定期的に効果測定を行い、PDCAサイクルを回していくことが重要です。

では次の項目で、動画広告の運用において、どのように効果測定をすれば良いかについて見ていきましょう。

【8】動画広告の効果測定方法３つ

動画広告の効果測定方法は次の3つです。

1. 認知拡大を目的としたKPI設定
2. 購入意欲の向上を目的としたKPI設定
3. コンバージョンの獲得を目的としたKPI設定

最初に設定した目的によって、動画広告で分析する指標が異なります。

１：認知拡大を目的としたKPI設定

認知拡大を目的とした場合、KPIを次のいずれかの指標に設定しましょう。

• 再生回数
• 表示回数（インプレッション数）
• 視聴者数
• ブランド認知度
• 広告想起率

上記5つの指標の数値を測定することによって、認知拡大の結果が得られたかを数字で測定することが可能です。

数値がどのように推移しているか計測・分析すれば、動画の内容を改善して次のプロモーションへつなげることができます。

２：購入意欲の向上を目的としたKPI設定

購入意欲の向上を目的とした場合、KPIを次のいずれかの指標に設定しましょう。

• 視聴完了率
• 平均再生時間
• 購入意向率
• ブランド好意度

上記4つの指標の数値を測定することによって、動画広告によって購入意欲向上の結果が得られたかを数字で測定することが可能です。

３：コンバージョンの獲得を目的としたKPI設定

コンバージョンの獲得を目的とした場合、KPIを次のいずれかの指標に設定しましょう。

• クリック数
• 問い合わせ数
• 会員登録数
• 売上

上記4つの指標の数値を測定することによって、動画広告によってコンバージョン獲得の結果が得られたかを数字で測定することが可能です。

【9】まとめ：動画広告ではターゲットを決めて最大限の効果を狙おう！

この記事では、動画広告における種類ごとの特徴とメリット、成功ポイントまでを解説してきました。

動画広告において大切なことは、ターゲットを設定して最大限の効果を狙うことです。

ただ、動画広告というのは、制作から運用まで、膨大な知識とリソースがかかり、慣れるまでに時間がかかります。

そういった企業様は、動画広告が得意な企業へアウトソーシングすることがおススメです。

マイナビTECH＋は、BtoB企業様向けに動画制作から運用までを一気通貫でご支援させていただいており、豊富な実績があります。

ご興味がある企業様は是非、下記よりご確認ください。